ニュースリリース


JFEスチール株式会社
株式会社大林組
ジェコス株式会社

鋼矢板を活用した合成地下壁構築技術『J-WALLⅡ工法』を開発、審査証明取得
~ 省スペース・狭あい地でのコストダウンに貢献 ~

JFEスチール株式会社(本社:東京都千代田区、社長:柿木厚司、以下「JFEスチール」)、株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:白石達)およびJFEスチールのグループ会社であるジェコス株式会社(本社:東京都中央区、社長:弓場勉)の3社は共同で、地下壁の施工に際し、仮設土留め壁として利用した特殊な鋼矢板と鉄筋コンクリートを一体化させて本設の合成地下壁を構築する『J-WALLⅡ工法』を開発し、一般財団法人 国土技術研究センター(JICE)より、平成27年12月3日付で建設技術審査証明を取得しました。

近年、都市部の各所で再開発が行われていますが、隣接する構造物や敷地など、施工時に用地面積の制約を受けるケースが数多く見受けられます。特に、立体交差やトンネルなど、地下構造物における地下車路アプローチ部のU型擁壁構造部や、既設構造物の耐震化における地下外壁などの工事では、狭あいな土地で必要な幅の地下空間を確保しなければならないというケースが少なくありません。従来は、仮設の土留め壁を構築した後に、別途、本設の地下壁を構築する工法が多く採用されていますが、この場合、仮設と本設の別々の2つの壁を構築する必要があります。そのため、用地境界が設定されている場合には内部空間面積が狭くなってしまい、逆に、内部空間の必要幅が決まっている場合には工事に必要な敷地面積が大きくなってしまうという課題がありました。さらに、上述のような厳しい施工条件の下での地下壁構築工事には時間がかかることから、全体工期や工費を圧迫しており、工期短縮やコストダウンを実現する工法が望まれていました。

JFEスチールは、これらの課題を解決するため、2008年に、仮設と本設を兼用する合成地下壁構築技術『J-WALL工法』を開発し、一般財団法人 日本建築総合試験所(GBRC)より建築技術性能証明を取得しています。仮設の土留め壁として利用したハット形鋼矢板に、地盤掘削後に頭付きスタッド(鋲)を溶接し、後打ちの鉄筋コンクリートと一体化させることで、本設の合成地下壁を構築する工法です。

そして今回、3社は共同で、同工法の改良版『J-WALLⅡ工法』を開発しました。掘削後に溶接する頭付きスタッドの代わりに、T形鋼および定着用鉄筋をハット形鋼矢板にあらかじめ溶接した合成構造用鋼矢板『ビートルパイル』(図1、写真1参照)を用いることで、『J-WALL工法』よりも掘削後の工程を短縮でき、さらに鋼矢板と鉄筋コンクリートとの接合強度を高めたことにより壁厚を縮小できるというメリットがあります。

 

『J-WALLⅡ工法』の特長は以下のとおりです。

① 敷地有効利用
鋼矢板を本設・仮設兼用とすることで、既存の兼用でない工法に比べて必要施工幅および地下壁幅を縮小できるため、限られた敷地内で構造物を最大限の広さに築造でき、敷地を有効利用することが可能です。道路や鉄道など躯体の内空寸法が決められている構造物では、用地幅の縮小が可能です。(図4参照)
 
② 工期短縮
鋼矢板を本設・仮設兼用とすることで、地下壁構築の施工数量(外足場組立・解体、外型枠組立・解体、鉄筋組立、コンクリート、側壁部防水工、埋戻し工)が削減できるため、工程が省略でき、工期短縮が可能であるとともに、地下壁の構築費を最大10~15%程度(試算例)削減できます。
 
③ 一体壁構造
『ビートルパイル』と後打ち鉄筋コンクリート部とを合成した地下壁で、一体壁構造として高剛性、高耐力を発揮し、薄壁化を実現します。(図2参照)
 
④ 高い止水性
通常の鋼矢板と同様の継手を有するため、継手部を止水することで、より高い止水性を発揮できます。
 
⑤ 近接施工
通常の鋼矢板と同様の油圧圧入機で施工可能であり、狭あい箇所での施工や近接施工が可能です。
 

3社は今後もお客様のご要望に幅広くお応えすべく、付加価値の高い土木建材商品・工法の開発に努めてまいります。

 
【図1】ビートルパイル構造 【写真1】ビートルパイル
 
【図1】ビートルパイル構造 【写真1】ビートルパイル
 
【図2】『J-WALLⅡ工法』構造 【図3】『J-WALLⅡ工法』イメージ
 
【図2】『J-WALLⅡ工法』構造 【図3】『J-WALLⅡ工法』イメージ
 
【図4】既存工法との比較
 
【図4】既存工法との比較
 
本件に関するお問い合わせは、下記にお願い致します。
JFEスチール(株) 総務部広報室 TEL 03(3597)3166
(株) 大林組 CSR室広報部広報第一課(梅澤) TEL 03(5769)1014
ジェコス(株) 総務部 TEL 03(3660)0776

ニュースリリース一覧へ戻る