会社概要 ニュースリリース 製品情報 採用について 環境への取り組み 研究・技術開発
JFEスチール株式会社
HOME
所在地図 サイトマップ お問い合わせ
  2004年10月4日
JFEスチール株式会社
清水建設株式会社
株式会社大林組



  高剛性の鋼管矢板基礎 『ハイパーウェルSP』を開発
〜 (財)土木研究センターの建設技術審査証明を取得 〜
 

 JFEスチール株式会社、清水建設株式会社、株式会社大林組の3社は、新たに「高い剛性」と「優れた施工性」を有する大規模橋梁向け基礎工法である『ハイパーウェルSP』の開発に成功し、平成16年8月30日に財団法人土木研究センターから建設技術審査証明書(注1)の交付を受けました。

 ハイパーウェルSPは、鋼管矢板基礎(注2)の継手部に改良を加えた高耐力継手『ハイパージャンクション』(注3)を採用することで、従来の鋼管矢板基礎の性能を大幅に向上させた工法です。
 ハイパージャンクションは、
  @継手管の内表面に突起を設け(内面縞鋼管を採用)、モルタルとの付着強度を向上させる、
  A継手管の外径をφ165.2mmからφ267.4mmに拡大して、より広い付着面積を確保する、
  B継手管内に強度60N/mm2の高強度モルタルを充填する、
ことにより、従来継手の10倍のせん断耐力を実現します。また、継手管を拡径することで、継手管内の排土、モルタル注入の施工性も向上します。

 ハイパーウェルSPの特長は、以下のとおりです。
  @ 基礎の平面寸法の縮小:
      せん断耐力を大幅に向上させた高耐力継手のハイパージャンクションの採用により、従来の鋼管矢板基礎より剛性が高まり地震時の変形量が小さくなるため、基礎の平面寸法を大幅に縮小することができます。
  A 工期短縮:
      基礎の平面寸法が縮小されると必要な鋼管矢板の本数が減少するため、工期が短縮します。
  B 工費縮減:
      軟弱地盤での大規模橋梁において従来用いられているケーソン基礎に比べ20%程度のコスト縮減が可能となり、経済的に基礎を構築することが可能となります。
  C 適用地盤の拡大:
      脚付き型(注4)を適用することにより、従来の鋼管矢板基礎では施工困難であった地盤への施工が容易となり、適用範囲が広がります。

 ハイパーウェルSPは、その優れた特長から、すでに徳島県が事業を進めている徳島東環状大橋下部工事で採用され、一部の工区で施工が完了しています。共同開発3社は、今後もハイパーウェルSPの長所を生かせる大規模橋梁基礎への採用に向けて積極的に提案してまいります。

以上


【注】  
(注1) 建設技術審査証明書:
  民間において自主的に研究・開発された建設技術について、権威ある学識経験者等により構成される委員会等で技術審査を行い、その内容を記載した証書のこと。技術審査の結果の詳細を取りまとめた報告書等を作成、関係機関へ配布されることから、当該新技術の活用・普及が期待できる。
建設技術審査証明事業は、(財)土木研究センター等の14の公益法人から構成される建設技術審査証明協議会の会員が行っている。
   
(注2) 鋼管矢板基礎:
  鋼管矢板を建設現場で円形、矩形、小判型等の閉鎖形状に組み合わせて打設し、継手管内にモルタルを注入し、鋼管矢板の頭部をコンクリート(頂版)で結合させて形成する基礎。昭和39年に溶鉱炉基礎として開発された。仮締切りを兼用できる利点から、特に水上での施工で広く用いられている。
   
(注3) ハイパージャンクション
 

写真

(図1)従来の継手とハイパージャンクションとの比較 図1
    (a) 従来の継手          (b) 高耐力継手(ハイパージャンクション)
   
(注4) 脚付き型:
  2タイプあるハイパーウェルSPの構造形式の一つ。タイプ別の概要は以下のとおり。
@ 井筒型(図2)
  鋼管矢板を支持層まで設置し、その継手部には高耐力継手を使用したもの。
A 脚付き型(図3)
  鋼管矢板の打抜きが困難な硬い中間層があり、かつこの中間層が支持層としては期待できない場合において、中間層までは高耐力継手を使用した鋼管矢板を設置し、鋼管矢板の下には場所打ち杭を鋼管矢板1本おきに造成するもの。この場合、鋼管矢板本体には内面リブ付き鋼管を用い、鋼管内部にコンクリートを充填する。
 
(図2)井筒型    (図3)脚付き型
井筒型    脚付き型
 
本件に関するお問い合わせは、下記にお願いいたします。
JFEスチール(株) 総務部広報室 TEL03(3597)3166
清水建設(株) 広報部 TEL03(5444)1111
(株)大林組 広報室 報道グループ TEL03(5769)1014

 
 ニュースリリースへ戻る

このページのトップへ このサイトのご利用にあたって